投資信託に興味はあるけれど、運用商品に不安があり始められずにいるという人はいませんか？そこでこの記事では投資信託の特徴について、メリットとデメリットに分けて解説していきます。投資信託を始めたいと思っている人は、ぜひ参考にしてみてください。
目次
投資信託のメリット
少額から投資をスタートできる
投資信託をいくらから購入できるかは販売会社により異なりますが、一般的には下記のようになっています。
・銀行や証券会社の窓口で一括購入：1万円～
・銀行や証券会社の窓口で積立購入：1,000円もしくは5,000円～
・ネット証券での一括購入や積立購入：100円～
株式投資では通常数十万円～100万円、少額のものでも10万円程度の資金が必要です。したがって、投資信託は少額で投資をスタートすることができる運用商品であると言えます。
投資のプロが運用
投資信託は商品ごとに運用方針が決まっており、運用方針に従い運用のプロであるファンドマネージャーが資金の運用をします。そのため投資家は、自分自身で細かく運用をしていく必要がありません。
各投資信託の値段である「基準価格」は、運用会社や販売会社のホームページ、新聞などで確認することができます。しかし投資信託は投資家自身が頻繁に売買をするような投資商品ではないため、毎日欠かさず基準価格をチェックし分析する必要はないと言えます。
複数の株の購入と同じ分散投資効果
1つの銘柄や国、資産（株や債券など）のみに投資をしていた場合、投資しているものの運用成績が下がってしまうと大きな損失を被ることがあります。一方、複数の銘柄や国、資産に分散して投資をしておけば、どれか1つが値下がりしたとしても損害額を少なく抑えることが可能です。これを分散投資と言います。
分散投資を投資家自身で行うには多くの資金や知識などが必要で、初心者には判断が難しい面もあります。しかし、複数の投資先をもつ投資信託を上手に利用すれば、初心者でも分散投資の効果を得ることができます。
個人では難しい商品への投資が可能
投資信託は国内の株式や債券はもちろん、欧米諸国や新興国などさまざまな資産に投資しています。株や債券だけでなく、国内外の不動産で運用している投資信託もあります。多額の資金が必要となる不動産投資を、投資信託を利用することで少額から始めることができる点は、投資信託のメリットだと言えるでしょう。
投資信託のデメリット
手数料などコストが掛かる
投資信託は運用会社に資産を運用してもらう代わりに、手数料が割高となっています。投資信託で運用をするときに掛かる主な手数料は、以下の通りです。
・購入時手数料：投資信託の購入時に、販売会社（銀行や証券会社）に支払う手数料
・運用管理費用／監査報酬／売買委託手数料：投資信託を保有している間に掛かる手数料
・信託財産留保額：投資信託を売却するときに支払う手数料
手数料の有無や手数料率は各投資信託により異なり、ネット証券では購入時手数料が掛からないノーロード投信なども発売されています。手数料は投資信託を運用していくうえでのコストとなるため、契約時にはしっかり確認しましょう。
元本保証ではなくリスクがある
預貯金とは異なり、投資信託は元本保証されていない商品です。投資信託の運用実績次第では、投資額よりも資産が減ることもあります。投資信託は生活資金ではなく使い道の決まっていない余裕資金で運用をするようにしましょう。
ただし、一括購入ではなくタイミングをずらして投資信託を購入して購入価格を平均化させる「時間分散」などを用いれば、資産が減るリスクを下げることができます。
価格の変動要因がわかりにくい
投資信託には、基準価格の変動要因が分かりにくいという注意点があります。投資信託は運用会社によりさまざまな資産で運用されているため、いくつもの資産の価格変動の影響を受けて基準価格が決まります。そのため投資信託によっては、基準価格が予期せぬ動きをすることもあるかもしれません。
ただし日経平均株価やTOPIXの指数と連動した運用成績を目指すインデックス型の投資信託は、指標がはっきりしているため基準価格の動きもある程度予想することは可能です。
投信積立のメリットやデメリット
1,000円など少額から購入可能
投資信託には、毎月一定の金額ずつ購入していく「投信積立」があります。一般的な銀行や証券会社では1,000円から購入できるものが多いですが、ネット証券には100円で始められる投信積立もあります。初めて投資信託をする人にとっては、積立をしながら少しずつ投資信託の仕組みについて勉強していくことができるというメリットがあります。
購入するタイミングを分散できる
前述の通り、投資信託のリスクを軽減するには「時間分散」が効果的です。投信積立の場合は毎月自動的に投資信託が購入されていきます。
基準価格が高いときにも安いときにも購入されるため、基準価格を平均化できます。ハイリスクハイリターンではなく、資産の安定的な成長を目指すには適した運用方法だと言えます。
相場が右肩上がりの時は恩恵がない
積立で投資信託を購入すると、時間分散の効果が期待できますが、基準価格が上昇し続けているときには、積立をすればするほど購入額の平均値が上がってしまいます。そのため、相場が上がっているときには投信積立がデメリットになることがあります。安定成長を続けている投資信託や、現在底値だと考えられる投資信託を積立投信として選ぶのは避けると良いでしょう。
まとめ
投資信託は、投資のプロである運用会社に運用を行ってもらうことで安定的な資産運用を目指すことができる一方、手数料などのコストや元本割れのリスクもあります。資産形成のひとつとして投資信託を上手に取り入れていくには、投資信託の仕組みを知りリスクを分散した投資をしていくことが大切です。興味がある人は、一度投資信託について調べてみてはいかがでしょうか。
