かんぽ生命の養老保険には、目的に応じていくつかの種類があり死亡保障を重点にした保険や、満期保険金と死亡保険金が同額の保険などを選択することが可能です。今回はかんぽ生命の養老保険の種類と入院保障特約、解約返戻金などについて解説します。
目次
かんぽ生命・養老保険には何がある？
新フリープラン
かんぽ生命の養老保険にはいくつかの種類があり「新フリープラン」は満期保険金の受け取りを1歳単位で設定できる保険です。保険期間は10年から50年までで、加入年齢は0歳から80歳までです。保障額は満期保険金と同額で保険金額は100万円から1,000万円までとなり、特約で医療保険をプラスできます。
掛け捨て保険ではないため、死亡保障と将来の資産づくりを兼ね備えた保険といえます。
新フリープラン（短期払込型）
短期払込型は、保険料の支払期間を短くして満期保険金を受け取ることができる保険です。保険料の払込期間は10年で、保障期間は15年となっています。
加入年齢は0歳から75歳までで、保険金額は100万円から1,000万円です。特約で医療保障をつけることが可能です。保険料の払込が完了してから満期保険金を受け取るまでには、5年間の据え置きがありますが、死亡保険金は据え置き中にも保障されます。
新フリープラン（2倍・5倍・10倍保障型）
新フリープランの2倍・5倍・10倍保障型は、死亡保険金額と満期保険金の倍率を2倍・5倍・10倍にした保険です。死亡保険金が1,000万円の場合、2倍保障型の満期保険金は500万円になり、5倍保障型は200万円で10倍型なら100万円となります。同じ死亡保険金額なら倍率が高いほど保険料は少なくなります。
加入期間は10年から20年で、加入年齢は2倍保障型が15歳から70歳まで、5倍保障型と10倍保障型が15歳から65歳までとなります。
新一病荘健プラン
第一病壮健プランは慢性疾患を保障する保険で、糖尿病や高血圧症などが該当します。慢性疾患でも一定の症状で日常生活に支障がなければ加入が可能です。加入から2年間の死亡保険金額は契約した金額の50％で、3年目には80％になり、3年経過後は通常通りの死亡保険金額となります。
保険金額は100万円から500万円の間で加入が可能で、保険期間は10年、加入年齢は40歳から65歳までとなります。
かんぽ生命・養老保険の入院保障
短期入院の場合
かんぽ生命の養老保険では、医療特約を付加することで入院保障を受け取ることが可能です。短期入院の場合でも入院保険金と別に、入院1日目に初期費用として入院保険金額の5日分が追加で支払われます。
複数回入院した場合
複数回の入院があった場合で過去に請求がなく初めて診断書を提出するときは、まとめて入院保険金が支払われます。過去に入院保険金が支払われている場合は、保険金はすでに支払われている分を差し引いた金額になります。
違う病気での入院が重なった場合には、重複した日数は一つの病気として支払われます。
検査入院の場合
検査のための入院は、症状が出たことによる検査入院であれば入院保険金が支払われる可能性が高いです。身体に症状が現れ原因を明らかにする検査入院は、治療を目的とする入院と同等になるためです。基本的には医師により精査が必要とされた検査での入院が該当します。
定期健康診断や人間ドックなどの検査は、治療を目的とした入院には該当せず、入院保険金の支払い対象外になります。
支払日数限度を超える場合
入院保険金の支払日数限度を超過しても、「疾病障害入院特約」「無配当疾病障害入院特約」を付加していれば、最初の入院と因果関係がない入院は保険金の受け取りが可能です。1回の入院については120日分が支払われ、退院後に違う病気で入院した場合には120日を限度に再度入院保険金が支払われます。
因果関係がある入院でも、前回の入院から180日以上経過していれば新たな入院として支払いの対象となります。
かんぽ生命・養老保険の解約返戻金
早期解約では返戻金が少ない
かんぽ生命の養老保険では、満期日以前に保険を解約すれば解約返戻金が支払われますが、解約する時期が早いほど返戻金は少なくなります。返戻率は、30年満期の養老保険に30歳で加入し40歳で解約した場合は約88％となり、50歳では約93％になります。
満期時には100％近い返戻率になる
満期時には、保険料の払込金額に対して100％に近い返戻金を受け取ることが可能です。満期近くに解約することは少なく、満期保険金を受け取ることが一般的ですが、もし満期近くに解約しても支払った保険料のほとんどを受け取ることができます。
養老保険は死亡保障を持ちながら一定の資産を形成することも可能で、継続することでメリットがある保険といえるでしょう。
まとめ
かんぽ生命の養老保険は満期保険金と死亡保険金の両方をカバーする機能があり、特約を付加すれば入院の場合に保障を受けることも可能です。保険加入を検討している人は、選択肢の一つにいれてみてはいかがでしょうか。
