「そろそろ医療保険に入ったほうがいいのだろうか」。保険相談の現場では、この質問を本当によく受けます。ただ、そもそも医療保険は誰にとっても必ず必要なものなのでしょうか。「加入しない」という選択肢は、成り立たないのでしょうか。
実は、公的な医療保険制度や勤務先の福利厚生を踏まえると、民間の医療保険がなくても生活に大きな支障が出ないケースは少なくありません。この記事では、医療保険が不要とされる理由と、実際にどのような人が「入らなくても大丈夫」と判断できるのかを、貯蓄額の目安とあわせて解説します。
医療保険の不要論が叫ばれる背景
「医療保険は必要ない」という意見には、いくつかの根拠があります。特約の受給条件、保障内容と治療実態のズレ、公的制度の充実度という3つの視点から見ていきましょう。
特約など医療保険の適用条件が厳しい
保険の特約とは、基本保障に追加するオプションのことです。例えば、入院1日あたり5千円の基本保障に、がん・急性心筋梗塞・脳卒中という3大疾病による治療で50万円の一時金が上乗せされる、といった商品があります。
ただし、この一時金には細かい条件が設定されていることが多いのです。急性心筋梗塞で治療を受けたとしても、「医師から60日間の就業制限を指示されること」といった条件を満たさなければ、一時金を受け取れない場合があります。特約を追加していても、実際に給付を受けるハードルは意外と高いことがある点は、加入前に必ず確認しておきたいポイントです。
入院保障中心の医療保険が多い
民間の医療保険の多くは、入院や手術に手厚い保障を用意しています。一方で、1回あたりの平均入院日数は年々短くなっており、厚生労働省の「平成28年（2016）医療施設（動態）調査・病院報告」によると、2007年は34.1日だったのに対し、2016年には28.5日まで短縮しています。
通院保障がセットになった商品も増えていますが、依然として「入院後の通院のみ」が保障対象という保険も多いのが実情です。入院を伴わない手術や外来通院のみで治療が完了した場合、給付金がほとんど出ないケースもあります。加入している保険の保障内容と、実際に想定される治療の形が一致しているかどうかは、見落とされがちな確認事項です。
高額療養費制度が充実している
高額療養費制度とは、1ヶ月あたりの医療費が一定額を超えた場合、その超えた分が後日返還される公的制度です。健康保険に加入していれば、つまり保険証を持っている人であれば誰でも利用できます。
例えば月収53万円未満の一般所得者の場合、1ヶ月の医療費が100万円かかったとしても、自己負担は約9万円で済みます。これに入院時の食事代や差額ベッド代が加わりますが、実際の医療費総額と比べれば負担はかなり抑えられます。毎月9万円程度の支出を貯蓄でまかなえるなら、医療保険は不要という判断も十分に成り立ちます。
会社員には傷病手当金の制度がある
会社員が業務中以外の病気やケガで働けなくなった場合、傷病手当金制度を利用できます。連続して4日以上の休業が必要になったとき、月収のおよそ3分の2に相当する金額を受け取れる制度です。従来は「支給開始から最長1年6ヶ月」とされていましたが、2022年1月の改正で支給期間の算定方法が見直されています。現在の詳しい仕組みについては、全国健康保険協会など公式情報でご確認ください。
この制度があれば、急な病気やケガに見舞われても、いきなり無収入になるわけではありません。一時的な収入減を貯蓄でカバーできるなら、医療保険に入らなくても一定の生活水準を保てる可能性があります。ただし国民健康保険には傷病手当金の制度自体がないため、自営業者やフリーランスの方はこの仕組みを利用できません。
| 不要論の根拠 | 内容 |
|---|---|
| 特約の受給条件 | 一時金を受け取るには「就業制限〇日間」など細かい条件を満たす必要がある |
| 保障内容と治療実態のズレ | 入院保障中心の設計が多く、通院のみの治療では給付が少ないことがある |
| 高額療養費制度 | 医療費が一定額を超えた分は後日返還され、自己負担は月9万円程度に抑えられる |
| 傷病手当金 | 会社員は休業中も月収の約3分の2を受給できる（自営業者は対象外） |
医療保険が不要な人の具体的な条件
公的制度が手厚いとはいえ、誰にでも「医療保険は不要」と言えるわけではありません。ここでは、実際に加入を見送っても差し支えないと考えられる人の条件を、3つの視点から具体的に確認します。
保険診療内での治療を考えている人
まず「保険診療」と「自由診療」の違いを整理しておきましょう。保険診療は健康保険が適用される通常の治療です。一方、自由診療は厚生労働省が承認していない治療や薬剤を使うもので、治療費は全額自己負担になります。
病気やケガの治療を保険診療の範囲内で考えている人であれば、高額療養費制度を活用することで、毎月の自己負担は最大でも9万円程度に収まります。実際の支払いにはこれに食事代と差額ベッド代が加わりますが、それぞれの詳細は次の見出しで解説します。
月々約9万円の負担を貯蓄で賄える人
保険診療のみであれば、毎月の支出はおおよそ9万円です。ある程度の貯蓄があれば、この金額を現金で支払うことも難しくありません。
実際の支払いには食事代と差額ベッド代が加わりますが、個室を利用しなければ差額ベッド代はかかりません。食事代についても、1食360円だった時期から2018年4月に460円へ引き上げられ、その後も見直しが続いています。令和6年6月1日以降は、一般所得者の場合1食あたり490円となっており、令和7年度にはさらなる引き上げも行われています。それでも短期間の入院であれば、食事代が家計を大きく圧迫することは少ないでしょう。
ただし、病気やケガの内容によっては、保険診療ではなく自由診療を選びたくなる場面もあるかもしれません。「保険診療の範囲内で済ませる」という前提にとらわれすぎて、本当に望む治療を選べなくなることのないよう、事前にしっかり検討しておく必要があります。
差額ベッド代が家計を圧迫しない人
厚生労働省が公表している「主な選定療養に係る報告状況」によると、2015年度時点の1日あたりの差額ベッド代の平均は6,155円と報告されています。このデータは年度ごとに更新されており、現在の平均額は当時と異なっている可能性があるため、最新の状況は厚生労働省の公式資料で確認することをおすすめします。
この平均額をもとに単純計算すると、10日間入院した場合は6万円程度が支払いに追加される見込みです。この支出が家計を圧迫しない生活状況であれば、医療保険への加入は必須とは言えないかもしれません。差額ベッド代は病院や地域によって大きく差が出るため、かかりつけの病院や自宅周辺の病院の相場を、事前に調べておくと安心です。
どのくらい貯蓄額があれば安心？
ここまで、公的制度を前提にすれば医療保険が不要になり得る条件を見てきました。では実際に、いくらの貯蓄があれば「保険なしでも安心」と言えるのでしょうか。年代や家族構成の異なる2つのケースで具体的に考えてみましょう。
ケース1：20代独身の場合
目安となる貯蓄額は、病気やケガの治療に使えるお金として100万円以上です。
個室を利用しなければ、30日間の入院でも高額療養費制度による自己負担は月9万円程度にとどまります。これに食事代を加えても、1ヶ月あたりの支出は13万円前後です。半年程度の長期療養が必要になった場合でも、傷病手当金制度を併用できる会社員なら、貯蓄100万円あれば大きな支障は出にくいでしょう。ただし、貯蓄がぎりぎり100万円というだけでは、その後の生活費に余裕がなくなる可能性もあります。安心して過ごすには、この金額よりも少し多めに準備しておきたいところです。
ケース2：30代家族ありの場合
目安となる貯蓄額は150万円以上です。
必要となる1ヶ月あたりの支出感覚は独身の場合と大きく変わりません。ただ、配偶者や子どもが入院する可能性も考えると、独身のケースよりやや多めの準備が求められます。もともと持病を抱えているケースを除けば、独身の場合の1.5倍程度の貯蓄があれば、保険に加入していなくても一定の生活水準を保てる可能性があります。
| 項目 | 20代独身 | 30代家族あり |
|---|---|---|
| 目安となる貯蓄額 | 100万円以上 | 150万円以上 |
| 想定される状況 | 単身での入院・通院 | 配偶者や子どもの入院も想定 |
| 備考 | 傷病手当金を併用できる会社員はやや余裕が生まれやすい | 独身の場合の1.5倍程度が目安 |
まとめ
日本には健康保険や高額療養費制度という公的なセーフティネットがあります。十分な貯蓄がある人にとって、民間の医療保険は必ずしも必要なものではありません。
一方で、「貯蓄が少なく、いざというときに医療費を用意するのが難しい」という事情がある人や、「がんになったら先進医療を受けたい」「入院するなら個室を希望する」といった希望を持つ人は、医療保険に加入することでその不安をカバーできます。まずは自分の家計の状況を把握し、万が一のときにどのような治療を望むのかを具体的にイメージしてから、医療保険の必要性を判断してみてください。
