“生活保険で、じぶんを救え。”がキャッチフレーズとなっている住友生命の「未来デザイン1UP」ですが、具体的にはどのような保険なのでしょうか？この記事では「未来デザイン1UP」の種類や保障内容、加入にあたっての注意点などを紹介します。
目次
住友生命「未来デザイン1UP」は3種類
未来デザイン1UP
病気やけがで働けなくなってしまった際、収入が減るにもかかわらず医療費がかさむというケースは少なくありません。収入の中心となる人が死亡時すると、残された家族が生活費に困窮することもありえます。「未来デザイン1UP」では、働けなくなってしまったとき・死亡したときなどへの保障を受けることができます。保険金支払い基準は公的制度とも連動しており、障害年金1級・2級や介護保険制度の要介護2以上と認定された際には、毎年一定額の年金が給付されます。
未来デザイン1UP WOMAN
「未来デザイン1UP WOMAN」は、「未来デザイン1UP」の保障に加えて女性特有の病気へも備えることができる保険です。
厚生労働省の調査によると、女性の半数近くが一生のうちにがんと診断され、中でも2割を占めて部位別罹患数で最多となっているのが乳がんであるといいます。入院費用の自己負担に加え、抗がん剤治療が長期化すれば働くことが困難となるケースもあります。家事を主に担っている女性であれば、家庭生活に支障が出ることも考えられます。
「未来デザイン1UP WOMAN」の給付金は、医療費・生活費に加え、家事代行費用などにあてることもできるため、多方面の支出リスクに備えやすい保険であるといえます。
わんぱっく
子ども向けの「わんぱっく」は、けがや病気による入院・手術や、それらが長期化・重症化した際に保障を受けることができます。介助や付き添いが必要となった際の交通費や、そのために働き方を変えたことによって収入が減少した際にも年金形式で保険金を受け取ることができます。付加する特約によっては骨折なども保障対象となるため、日常生活やクラブ活動でのけがにも備えることができます。
住友生命の1UPの特徴
独自基準による保険金支払い
公的な医療保険・介護保険などを保険金の支払い基準としている保険商品もありますが、1UPでは住友生命独自の基準も設けられています。公的制度の基準（障害年金1・2級に認定されたとき・公的介護保険制度の要介護2以上に認定されたとき）に加え、住友生命所定の就労不能状態に該当したときや、住友生命所定の要介護状態が180日以上継続したときなどにも保険金の支払いを受けることができます。
1UP WOMANのプランは3種類
1UP WOMANには保障重視のあんしんUPプラン・積立重視のつみたてUPプラン・保障と積立のバランス重視のバランスUPプランの3種類が用意されており、それぞれ保障金額が異なります。どのプランにも生活習慣病・女性疾病入院などに関する特約を付加することができ、希望する範囲の保障を手厚くすることができます。また、保険料や将来の積立額などについても、任意で選択することが可能です。
わんぱっくは教育資金の積み立てが可能
わんぱっくは主契約に積立ファンドを設定しているため、教育資金などの貯蓄に利用することもできるようになっています。月々の保険料の一部を月々1,000円から積み立てることができ、保険期間や払込期間は契約プランや付加する特約などによって異なります。
住友生命の1UPの注意点
精神障害では給付が不可である場合も
1UP加入時の注意として、精神障害が原因である場合には一部の年金や給付金を受け取ることができないという点が挙げられます。精神的な症状を理由とする障害年金認定・就労不可診断などは給付金の支給対象外となるケースがあるため、詳細は問い合わせてみることをおすすめします。
特約には死亡保険金や解約返戻金がない
1UPでは、主契約以外の特約については死亡保険金・解約返戻金が原則としてありません。保険期間・払込期間が長く設定されているプランもあるため、保険料が無理なく支払えるかどうかよく検討してから加入するようにしましょう。
主契約の解約返戻金はホームページなどからも確認することができますが、わかりにくい場合や詳しい説明を受けたい場合は窓口や代理店への問い合わせを行ってみてください。
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保険ファンドには最低積立金などがある
わんぱっくの主契約となっている保険ファンドは、最低積立金や所定の控除が設けられている点など、通常の預貯金とは異なる部分があります。そのため、契約前にはきちんと説明を受け、仕組みや概要を把握してから加入することがすすめられます。
まとめ
住友生命の「未来デザイン1UP」について紹介しましたが、いかがでしたか？女性疾病や家事ができなくなった場合にも備えられる点、子どもの教育資金を貯蓄しておける積立ファンドが主契約となっている点などが特徴的な商品といえます。契約前に把握しておいた方が良い事項については、問い合わせ窓口や専門知識を持った代理店スタッフなどに説明を受けておきましょう。
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