定年後となっても活気があり、まだまだ現役で働くことができる人もいることでしょう。しかし定年後、再雇用で同じ企業で働き続けるのであれば、業務内容に大きな変化はなく働き続けることは可能ですが、職種が全く異なる企業で働く場合、年齢だけに勤め先は限られてしまいます。今回は老後でも働くことができる職種と、持っていれば役に立つ資格について詳しく解説します。
目次
老後も働ける仕事には何がある？
倉庫などの軽作業
60歳を過ぎてもまだまだ体力のある方は、簡易作業の肉体労働がおすすめです。肉体労働では特別なスキルを備えていなくても、比較的簡単な作業で職に就くことが可能です。倉庫などの軽作業では、伝票などの情報を基に倉庫から品物を取り出す作業や、倉庫内の商品の在庫確認・整理などの作業があります。
警備員
警備員の仕事では、ショッピングモールなどで交通を円滑にするための駐車場への誘導(案内)や、混雑が予想されるイベント会場で、人々の安全を守る役割の仕事があります。他にもビルや大学などの施設の巡回や、夜間の道路整備工事などでの交通誘導もあります。夜間勤務は比較的単価が高いので、現役時代に夜勤などで深夜に作業をしていた方におすすめです。
輸送や配送関係
輸送や配送関係では、トラックやバイクなどを利用して配達業務や集荷業務などを行う仕事があります。この仕事をするためには、普通自動車免許などの運転免許が必要となりますが、免許があり運転歴に大きな問題がなければ、特別なスキルを持っていない人でも可能です。ただし、平成29年3月以降に普通自動車免許を取得した人は、法改正により本免許では2トン未満のトラックまでしか運転できないため、注意が必要です。
※補足ですが、一般的な荷物の運搬に利用するトラックは2トン未満が多いです。
また、荷物の輸送の他に「人」の輸送であるバスやタクシーの職にも就くことが可能です。バスの運転には「大型第二種」、タクシーの運転には「普通第二種」の運転免許が必要となりますが、運転スキルが高く、運転することが好きな人におすすめです。
入力作業などの事務
現役時代で肉体労働ではなく、デスクワークでパソコン作業などに長けている方は、簡単な入力作業などの事務がおすすめです。高度なスキルを備えていなくても、データ入力や簡単なリサーチ業務(商品価格調査など)の職に就くことができます。また、ExcelやWordを使ったパソコン作業が得な方は、在宅でもできるネットソーシングなど、時間や場所に縛られない働き方を選択することができます。
飲食店のキッチン
居酒屋やファミレスなどの飲食店のキッチンでも年齢を問わず、職に就くことができます。キッチンと言っても、皿洗いや調理補助(簡単な仕込みなど)の作業があり、料理ができない方でも安心して働くことが可能です。飲食店は、倉庫や警備員など仕事より自宅付近で勤務地を探しやすいことも多く、勤務地に行く時間をなかなか割けない方にもおすすめです。
老後も仕事したい！活かせる資格とは
語学関連の資格
語学関連の資格では「英検」や「TOEIC」などの資格があると、英会話スクールや翻訳作業の仕事に就く際に有利になることがあります。また、英語以外にフランス語やロシア語など、英語のように広く習得されていない語学を習得していると、そのスキルを必要とする企業に採用される可能性が高まります。また、翻訳などの仕事であれば在宅での勤務が認められることもあります。
マンション管理士
マンション管理士とは、マンションごとに義務付けされた「管理組合」の担当者に、運営コストの削減やマンションの修繕工事会社の選定・会計処理などについてアドバイスをすることができる資格です。取得するには、不動産登記法や建築基準法などのマンションに関する法律について学ぶ必要があります。難易度は比較的高いですが、マンション管理士はマンションが老朽化した際などに需要があり、将来的に見れば資格を取得していても損はないと言ってよいでしょう。
電気主任技術者
電気主任技術者の資格を取得すると、発電所やビルなどの受電設備の保安監督業務などに就くことが可能です。事業用電気設備を設けている事業主は、電気主任技術者の資格を持った人を保安監督者として選任しなければならないという義務があるため、取得すると基準以上の電気を使う工場・発電所のある電力会社などで活躍できることがあります。
社会福祉士
社会福祉士とは専門的知識や技術を有し、身体・精神に障害がある人や、事情により通常の日常生活を営むことが難しい人に福祉に関する相談・助言・指導を行うことを目的として、昭和62年に制定された国家資格です。この資格を持っていなくても上記のような仕事に携わることは可能ですが、社会福祉士の資格によって一定以上の専門的知識を有していると示すことができます。
行政書士
行政書士の資格を取得すると、官公署に提出する申請書類の作成・代理提出や事実証明・権利義務に関する書類の作成・代理提出などの業務を行うことができます。依頼は個人から法人まで幅広く対応ができ、法人設立手続きや許認可申請書などの作成・代理提出が可能です。資格取得には幅広い法律の知識が必要となりますが、他の法律関連の資格(弁護士や司法書士など)のベースとなる資格であるため、ビジネスを広げるきっかけにもなります。
調理師
調理師となるには調理師専門学校で、1年以上勉強して卒業することで取得するか、飲食店などで2年以上働き、調理師の試験に合格することで取得ができます。飲食店などで2年以上の実務経験があれば、試験を受けることができるので、専門学校へ行かなくても資格を取得することが可能です。資格の有無に関わらず、自身の飲食店を開業することは可能ですが、本資格を取得していることで、基本的な調理の知識を備えていると証明することができます。
60歳以降も必要とされるには？
上から目線にならない
若い世代に対して言葉遣いに気を遣うように心がけ、上から目線口調にならないように注意しましょう。定年後の再雇用などで、経験が豊富なベテランな方であればあるほど、若い世代の方もどのように扱って良いのか困っています。偉そうな態度で振る舞ってしまえば、煙たがられてしまいますが、その際に謙虚な態度で慎ましく接することで、若い世代からも支持され、結果的に模範的な良き人材として必要とされます。
現場で必要とされる能力を持つ
高度な技術が必要である場合や、経験によって蓄積されるノウハウが必要な現場では、経験豊富なベテランの力が必要となります。60歳を超えてもこのような必要不可欠な能力があれば企業からも必要とされ、定年後も働き続けることができます。また、若い世代に技術継承する上でも、現場で必要となる高い能力を備えていれば、教育・指導係としても必要とされます。
問題解決能力が高い
経験が豊富であるからこそ、職場内の問題について解決する能力が高ければ、年齢を問わずいつまでも必要とされる人になれます。会社経営には営業・製造・サービスなどを問わず、様々な問題点があるものです。その際に的確なアドバイス・指導ができる人であれば、企業にとっても貴重な人材となるでしょう。
まとめ
0歳を超えてもまだまだ就労は可能ですが、若い時代に資格を取得しておくことで、選べる職種を増やすことが可能です。また、資格がなくても語学や調理・パソコン操作などに長けていれば、それらの能力を必要とする企業も多くあります。資格取得はあくまでも過程ではありますが、様々な資格取得にチャレンジして、現段階でのスキルアップも兼ねて将来に備えておくと良いでしょう。
