健康診断の費用はどれくらい?会社での健診や個人で受ける場合の費用

この記事について

編集責任者 河口 武志(株式会社イード コンテンツマーケティング事業部 部長)が監修しています。制度・数値は厚生労働省・金融庁・各保険会社の公表資料など一次情報にあたって確認しています。詳しくは編集方針をご覧ください。

健康に生きられることは一つの財産とも言えます。健康を維持するためにも、毎年一回は定期健診を受けることが推奨されていますが、その際の費用は一体どれくらいかかるのでしょうか?今回は、健康診断の費用や種類について詳しく解説します。

目次

健康診断の種類は?どれを受ける?

若年(簡易)定期健診

若年(簡易)定期健診は、18歳〜34歳の人が受けられる定期健診であり、内容も簡易なものに限定されています。若年(簡易)定期健診では、若い内であれば健康を害するリスクはそれほど高くないため、最低限の検査を行っています。若年定期健診の検査項目は以下の通りです。
・身体測定
・視力聴力
・血圧、尿検査
・胸部X線検査 など

一般定期健診

一般定期健診は、いわゆる通常の健康診断であり、内容は若年定期健診に血液検査や心電図を加えたものです。一般的には35歳以上の人が受ける健診であり、会社で定期健診を受ける場合はこちらの一般定期健診になります。もちろん、社員の年齢によっては若年定期健診になることもあります。

入社前健康診断(11科目)

入社前健康診断は、会社に入社する前に受けなければならない診断です。従業員が業務に従事できるレベルの健康を有しているかどうかを会社が確認するために行います。身長、体重など11項目について検査することが一般的です。

生活習慣病健診

生活習慣病健診は、一般健診の項目に眼圧や眼底、便潜血、胃部X線等が加えられた健診です。生活習慣病に重点を置いた健診になるのですが、検査項目が多いため費用も高額になります。

健康診断の費用はどれくらい?

個人の若年定期健診は3~5千円

健康診断に要する費用は、基本的に検査項目の数と比例します。若年定期健診は検査項目が少ないため、3〜5千円程度が相場です。

ただし、先ほども説明しましたが若い内は病気リスクが少ないため年定期健診の検査項目は少なく設定されています。何か気になる症状がある場合は、オプションを加えて精密検査を受けても良いかもしれません。

個人の一般定期健診は1万円前後

個人の一般定期健診は、1万円前後が相場です。会社に所属していれば年に一回は定期健診があるため、個人で受ける必要はほとんど無いといえるでしょう。

しかし、自営業やフリーランス等で働いている場合は、自己負担で健康診断を受ける必要があります。会社と違い義務化されているわけではありませんが、健康のためにも積極的に受診することをおすすめします。

個人の生活習慣病健診は2万円前後

個人で受ける生活習慣病健診の費用相場は、2万円前後です。生活習慣病健診は、その名の通り生活習慣病を予防するための健診であり、検査項目もそれに沿ったものになっているのが特徴です。費用は他の健診と比べると高めに設定されていますが、その分検査項目が多く、より精密にチェックすることが可能です。

自治体での健診は無料~2千円くらい

自治体で行われている健診は、無料〜2千円くらいで受けることができます。費用は自治体によって異なるため、住んでいる自治体の制度をチェックすることをおすすめします。また、自治体によっては人間ドックの費用を一部負担してくれるところもあります。

会社員の定期健診は会社負担で無料

会社に勤めているサラリーマンであれば、会社負担で健診を受けることができます。原則的に健診は義務化されており、基本検査であれば自己負担も発生しないため、年に一回は定期健診を受けるようにしましょう。

オプション、指定機関以外は自己負担

会社で健康診断を受ける際、基本検査に加えオプションを加えられる場合もあります。会社が用意してくれる健診は検査項目が少ないことも多いため、気になる点があればオプションを追加して精密に検査しましょう。なお、オプションを加えた場合および指定機関以外で健診を受けた場合の費用は自己負担になるため、注意が必要です。

再検査や精密検査の費用は?

再検査、精密検査は保険適用

健康診断を受け、再検査や精密検査となった場合、費用は保険適用になります。再検査や精密検査は、通常の健康診断の際に出た数値に本当に異常があるのかどうかを確かめる検査になります。通知を受けた場合は必ず受診するよう心掛けましょう。

会社の健診でも再検査は自己負担

会社で健診を受ける際の自己負担はありませんが、再検査はその限りではありません。会社が負担すべき健診は一次健診のみと定められているため、再検査になった場合の費用は自己負担になるのが一般的です。

二次健康診断給付金を受けられる場合も

二次検査を受ける場合、ケースによっては労災保険から二次健康診断給付金を受けることが可能です。二次健康診断給付金は、再検査の項目が下記の場合に対象となります。
・脳や心臓に関すること
・血圧検査、血中脂質検査、血糖検査、肥満指数(BMI)検査の全てにおいて再検査を通知された場合 など

まとめ

会社に勤めている場合は年に一回定期健診を受けることができますが、自営業やフリーランスとして働いている場合はその限りではありません。原則的に個人で健診を受ける場合は保険適用外になりますが、自治体等が費用を一部負担してくれることも多いため、各種制度をしっかりとチェックしておきましょう。

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著者

株式会社イード コンテンツマーケティング事業部 部長。

広島大学卒業後に慶應義塾大学の大学院に進学。大学院では『ダイレクト・レスポンス・マーケティングにおけるユーザ行動分析に関する研究』を修士論文としてマーケティングの研究に取り組む。

LiPro(婚活)メディアを始め、めしレポSpicomiCareer Theoryなど多数サービスの責任者を務める。
特定非営利活動法人 広島経済活性化推進倶楽部の理事に従事。

著書「婚活メンパ革命〜自分を削る婚活は卒業!消耗しない人が勝つ「婚活フィルタリング戦略」〜」を発売。

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