マイホームや車を買うため、あるいは老後に備えるためには毎月コツコツと貯金をすることが大切です。しかし、中には貯蓄に苦手意識を持っている人や貯蓄ができない人もいるのではないでしょうか。この記事では、貯金の平均額や貯蓄できない人でもできるようになるコツをご紹介します。
目次
貯金の平均額は？
二人世帯以上の平均は1,151万円
金融広報中央委員会が2017年11月に発表した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、二人以上世帯の平均貯蓄額は1,151万円でした。
| 2017年 | 2016年 | |
|---|---|---|
| 平均貯蓄額 | 1,151万円 | 1,078万円 |
| 中央値 | 380万円 | 400万円 |
この貯蓄額の中には、通常の預貯金・保険商品・有価証券・その他の金融資産の総額が含まれており、前年の1,078万円より73万円増となりました。預貯金だけを見てみると623万円となっており、前年の596万円よりも27万円増えています。
金額の少ない方から順に並べた時に真ん中に位置する世帯の貯蓄額である中央値は、380万円となっており、前年の400万円よりも20万円減少しています。
各年代3割程度の世帯が貯金なし
預貯金を含む金融資産を持っていないと回答した世帯は31.2％となっており、前年の30.9％よりも0.3％上昇しています。2015年までは調査していなかった項目なので、これまでの推移はわからないものの、調査世帯の3割程度は預貯金などの資産を持っていないということがわかります。
年代別でみても、20代では35.6％、30・40代は33.7％、50代は31.8％、60代では29.4％、70代以上では28.3％となっており、3割程度は預貯金などを持っていない世帯があります。20代の世帯では、前年45％を超えていたものの、今回の調査では35.6％となっていることから、10％以上の改善が確認できます。そのほかの世代では、40・50代は前年よりも上昇傾向にあるようです。
平均貯金額について詳しく知りたい人は、平均の貯金額はいくら？年代別データや中央値を公開も確認してください。
目標にするべき貯金額の目安は？
手取り収入の10～15％
貯蓄をしている人の中での平均貯蓄割合は、手取り収入の10～15％となっています。ただし、子供がいる世帯とそうでない世帯、子供の年齢が小さい世帯と大きい世帯など、その家庭の状況に合わせて貯蓄額や割合は異なります。
子供がいない世帯では、企業などの財形などを活用しつつ、手取り収入の2～3割程度までを貯蓄しているようです。また、子供がいる世帯でも、教育費がそれほどかからない小学生くらいまでは手取り収入の1～2割を貯蓄している世帯が多い傾向にあります。ただし、子供の年齢が上がるにつれて教育費がかかり、また、住宅ローンなどの負担も大きくなることから、子供が中高大学生のときには、貯蓄割合は手取りの1割程度まで落ち込んでいます。
子育てが終わった世帯では、老後資金の準備のために手取り収入の2～3割程となっています。
家計管理による貯金術
「収入－支出」で貯金可能額を把握
貯蓄に苦手意識を持っている人は、まずは家計管理の基本を身につけるところから始めてみましょう。家計管理の基本は、「収入－支出＝貯蓄」という式で表すことができます。
「収入－貯蓄＝支出」で家計管理を考える方法もありますが、支出の管理がやや難しいため貯蓄上級者の人向けといえます。貯蓄に対して苦手意識を持っている人や貯蓄初心者の人には、「収入－支出＝貯蓄」ができるように取り組んでみましょう。
この式を実行に移すためには、まずはそれぞれの金額や内容を把握することが重要です。特に、収入と支出について知ることによって、貯蓄できる金額を把握することができるようになります。
年間収入を算出
収入を把握するためには、まず毎月の給料とボーナス、手当などを1年分として算出します。算出する際には、年収として計算するのではなく、手取り額での年間収入の概算を出しましょう。各種税金や年金、社会保険料など給料から天引きされる金額は含まず、手取り金額で算出することによって、貯蓄に回すことができる金額を正確に把握できるからです。
支出は3つに分類
支出は、大きく分けて「固定費」「生活費」「特別費」の3つがあります。「固定費」は、毎月必ずかかる費用のことで、家賃や光熱費、携帯電話料金、生命保険などです。子供がいる家庭では、保育料や給食費、習い事などの月謝などが当たります。
「特別費」は、冠婚葬祭費用や出産費用、住宅ローンのボーナス払い、車検費用など、一時的な支出や年間で支払うことが決まっている支出が当てはまります。「生活費」は、毎月の食費や生活用品費、被服費などです。これら3つの支出額を年間で算出し、1年間で必ず支払わなければならない金額を出します。
自由に使えるお金から貯金目標を決定
「収入（年間）」と「支出（年間）」を算出すると、「自由に使えるお金」が導き出されます。その中から年間の貯蓄額を決めていくといいでしょう。
例えば、「年間収入」が500万円、「必ず支払うべき支出」が250万円とします。「自由に使えるお金」は250万円となり、この中から「貯蓄」を年間100万円とすれば、「自由に使えるお金」は150万円です。月々12.5万円で「生活費」と「特別費」をやりくりすれば、1年間で100万円の貯蓄を達成することができるようになります。
もし貯蓄額をもっと増やしたい場合には、「自由に使えるお金」を減らして貯蓄に回すか収入を増やす、または、「必ず支払うべき支出」を減らすようにしてみましょう。毎月の「生活費」と「特別費」の金額が12.5万円で足りるかどうかわからないという場合には、1か月だけでも、簡単な家計簿をつけてみるといいでしょう。
口座の種類と貯めやすさと金利の違い
普通預金
普通預金口座は、銀行取引の基本となる口座で、好きなタイミングでお金の出し入れができます。給料の振込口座や公共料金、クレジットカードの引き落とし口座などメイン口座として使用されていることが多いです。金利が固定されていない「変動金利」タイプとなっていて、1円以上1円単位での預け入れが可能です。
普通預金はお金の出し入れがしやすい分、他の口座に比べて金利が低く設定されていることも特徴のひとつです。
定期預金
定期預金は、預入期間をあらかじめ設定して利用することで高い金利を受けることができる口座です。預入期間は年単位などさまざまで、満期日を迎えるまでは引き出すことはできないようになっています。
定期預金には、あらかじめ決められた一定の金利が適用される「固定金利」タイプと、適用される金利が変動する「変動金利」タイプがあり、銀行や商品によって選択できるようになっています。
「固定金利」タイプは、1円以上1円単位での預け入れが可能で、はじめに預け入れた時点の金利が満期日まで適用される仕組みです。受入れ金額が300万円未満の固定金利定期預金は「スーパー定期」、300万円以上のものを「スーパー定期300」と呼びます。
「変動金利」タイプは、適用される金利が6ヶ月や3ヶ月ごとなど、一定期間ごとに変更されます。預入金額が300万円以上の場合には「変動金利定期預金300」、1,000万円以上のものを「変動金利定期1000」と呼びます。
定期預金については、定期預金とは？定額貯金との違いや積立定期預金など各定期預金を紹介でも詳しく解説しています。
自動積立定期預金
毎月決まった日に自動で預金の積立をする定期預金のことを「自動積立定期預金」と呼びます。進学費用や住宅購入資金準備など、目標額を設定した貯蓄に活用することができます。
毎月の積立額は、5,000円以上のときは1,000円単位、10,000円以上のときには1円単位で設定できるようにしている銀行が多いです。自分で積立額を決めて貯蓄できるため、貯蓄があまり得意でない人でも始めやすい貯蓄といえます。
「自動積立定期預金」の仕組みとしては、積立期間と据え置き期間に分けられ、それら2つの期間を合わせた期間を契約期間と呼びます。契約期間は、6ヶ月以上10年以内と設定している銀行が多いです。契約期間も自分で選択することができる銀行が多いため、目的意識を持って貯蓄することができる特徴があります。
貯蓄預金
「貯蓄預金」は、銀行が定めている金額（基準残高）以上の残高がある場合、普通預金よりも高い金利が適用される口座です。お金の出し入れが自由という部分は普通預金と変わらないものの、自動支払いや自動受け取りサービスなどは利用することができません。
「貯蓄預金」には、残高に応じて金利が変動する「金額階層別金利型」や、残高が一定額以上ある場合だけ普通預金よりも高い金利が適用される「金額別金利型」などがあります。銀行によって基準残高に違いがあるため、基準残高を下回ることのないよう注意が必要です。ただし、利息については、1,000円以上残高がある場合に1円単位ごとにつくようになっている銀行が多いです。
「貯蓄預金」は、変動金利となっており、満期日などもないため、生涯を通じて貯蓄のための口座として活用することができます。
銀行口座を使いこなすコツ
銀行口座は2～3つを活用
保険会社などと同じように、銀行が破たんした時には、預けているお金は1人あたり元本1,000万円までと、その利息分までしか保護されません。もし、1,000万円以上のお金を1つの銀行に預けているなら、リスク分散のために2～3つの銀行に分散して預けておくようにしましょう。
1,000万円に満たない場合でも、万が一、利用している銀行が破たんした場合には、一時利用することができなくなってしまいます。リスクを回避するためにも、預け入れの銀行口座は複数持っておくと良いかもしれません。
また、目的別に口座を使い分ける方法もあります。給与の振込口座やクレジットカードなどの引き落とし口座はメインバンクとして持っておき、貯蓄用の口座は別の銀行の口座で、というように使い分けをしてみましょう。
銀行は使い勝手と金利で選ぶ
金融機関によって、金利の高さやATMの多さなどは異なります。自分のライフスタイルに合わせて銀行を選びましょう。例えば、ATMを利用する際の利便性を考えると、ATM設置数の多い大手銀行の普通預金口座をメイン口座にすると良いかもしれません。
貯蓄がしたいのであればネット銀行をメインにしても良いでしょう。理由は、各銀行や金融機関によって金利はさまざまですが、店舗を設置しないネット銀行は人件費が節約できるため金利を高く設定していることが多いからです。大手銀行などの普通預金金利が0.001％（2018年5月7日時点）となっている中、ネット銀行の普通預金金利は以下のようになっています。
| 金融機関名 | 普通預金金利 |
|---|---|
| イオン銀行 | 0.001％ |
| 東京スター銀行 (スターワン普通預金) | 0.100％ |
| 楽天銀行 | 0.02％ |
| ジャパンネット銀行 (100万円未満) | 0.01％ |
| 住信SBIネット銀行 | 0.001％ |
※2018年5月7日調べ
さらに、貯蓄している資金を運用するには、ネット証券系列の口座を利用するといいでしょう。証券口座に一定額を預け入れておき、それを元手に運用することで、効率よく資産運用をすることができます。貯蓄用の口座と運用のための口座を分けてリスクを分散することも重要なポイントです。
ATMは手数料を意識する
コンビニなどで24時間365日、いつでもお金を出し入れすることができるATMは便利である反面、手数料が発生することがあります。わずかな手数料でも一年単位で考えれば大きな額になることもあるため、ATMが貯蓄しにくい状況を作り出してしまっているかもしれません。ATMを利用する場合には手数料を意識しましょう。
大手銀行口座の場合には、平日の昼間など一定の時間であれば手数料無料でATMを利用できるものが多いですが、ネット銀行など、残高によってATMの利用手数料が無料になるサービスを実施している銀行もあります。銀行によって異なるサービスを有効活用しながら口座を選ぶことも、銀行口座を活用するうえで重要なポイントです。無料で利用できるATMが自宅や職場の近くにあるかどうかを確認しておくことも、忘れないようにしましょう。
銀行を利用するコツについては、賢い貯金の方法とは？銀行を上手に利用しよう！もチェックしてみてください。
まとめ
貯蓄ができないと思っている人は、まずは自分の収入や支出のバランスがどういったバランスになっているかを確認するところから始めてみましょう。それを元に、今回紹介した銀行口座の活用法を実践してみると、無理なく貯蓄体質を作っていくことができるのではないでしょうか。
