結婚といえば結婚式や新婚旅行、その後の新婚生活などを思い浮かべる人がいる一方で、お金のことが心配という人も多いかもしれません。今回は結婚までにどれくらいのお金が必要なのか、平均貯金額や結婚費用の目安、貯金方法まで詳しく解説していきます。
目次
結婚までの貯金額平均って？
31歳一人暮らしの男性の平均貯金額
「平成26年（2016年）全国消費実態調査」によると、31歳・一人暮らしの男性は、平均で約530万円貯金しているという結果が出ています。2015年の男性の初婚平均年齢が31.1歳であったことを考えると、この金額は男性が結婚までに準備している貯金額の目安ともいえるでしょう。
マイナビウーマンが20～50代の男女300名に行った2014年の調査によると、未婚女性が結婚相手に求める貯金額として「500万円以上」が1位を獲得しています。初婚平均年齢前後の男性の平均貯蓄額とほぼ同等であるといえます。
29歳一人暮らしの女性の平均貯金額
一方、2015年の女性の初婚平均年齢は29.4歳でした。「平成26年全国消費実態調査」によると、29歳・一人暮らしの女性の平均貯金額は約260万円となっています。また、上記と同じマイナビウーマンの調査では、未婚男性の約半数が結婚相手に求める貯金額は「いくらでもいい」と回答しています。
25歳の平均貯金額
「平成26年全国消費実態調査」では、25歳の平均貯金額が約100万円という結果も出ています。平均年収から考えると手取り月収はおよそ18万円となるため、大卒で社会人3年目であるとすると月々3万円ほどを貯金に回したという計算です。ここから初婚平均年齢である31歳までに貯金を約530万円へ増やすためには、キャリアを積み、給与を上げていくことが必要とも考えられます。
以下の記事では、年代別の貯金額平均について詳しくまとめてあります。
実際にかかる結婚費用の目安は？
結婚式や新婚旅行にかかる費用の目安
結婚費用としてまず挙げられるのは、結婚式や披露宴、新婚旅行などといったイベントのための費用です。リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2017」によると、挙式や披露宴・新婚旅行に加え、結納や指輪も含めた金額の平均は463万3,000円であるということです。
ただし、同調査では披露宴等の招待客からのご祝儀の平均額が230万7,000円であったという結果も得られています。そのため、差し引き235万円程度は2人で準備しておく必要があるといえます。人によっては親や親族からの援助が期待できる場合もあるかもしれませんが、まずは貯蓄によってまかなうことを考えましょう。
新婚生活の準備費用の目安
「ゼクシィ新生活準備調査2016」によると、新生活の準備のためにかかった費用の平均は72万3,000円となっています。この金額はインテリアや家具・家電製品の購入にあてた費用であり、新居の家賃や引っ越しの費用は別途必要となります。
新生活を始めるにあたり、想定外の出費が発生することもあります。そのため、引っ越し・家財購入費などの初期費用だけでなく、生活の予備資金も準備しておくとより安心でしょう。
結婚までに効率よく貯金する方法は？
ボーナスを全て貯金に回す
どんな結婚式や結婚生活を希望するかによって必要な金額も異なりますが、結婚までに少しでも多く貯金をしておくと後々困る機会が少なくなります。毎月決まった金額を貯金することが苦手という人は、ボーナスを全て貯金に回すことも検討しましょう。
そもそもボーナスとは、毎月の給与と違って金額に変動が起こりやすいものです。そのため、ボーナスはないものとして消費に回さないようにするというのもひとつの考え方です。
2人の貯金用通帳を作る
2人で結婚資金を貯める場合には、共通の貯金用口座を作るのもよい方法です。自分の口座に置いておくとつい使ってしまうことがあっても、1つの口座に結婚資金を置いておけば2人で管理をすることができます。決めた額をそれぞれが毎月入金したり、ボーナスや結婚祝いとしてもらったお金を貯めたりしながら、2人で財産を増やすことができます。
以下の記事では、銀行や投資信託を利用した貯金の方法を紹介していますので、ぜひこちらも参考にしてください。
結婚費用を抑えるには？
ご祝儀の想定金額から式内容を決める
結婚までに貯金ができない場合、結婚に関する費用を抑える必要があります。結婚式の費用を抑には、あらかじめ結婚式の参列者からもらえるご祝儀の額を想定し、逆算して結婚式の内容を決めるという方法をとることができます。
結婚式や披露宴を行う際、着用するドレスやタキシード、食事・引き出物などの選び方によって費用は大きく異なります。それぞれグレードの高いものを選べばその分だけ費用もかかるため、ご祝儀の想定金額と希望との折り合いを付けながら決めていくとよいでしょう。
低家賃の県営住宅や社宅を新居にする
結婚後に2人で住み始める場合は、住居に関する費用も発生します。貯金がない状態で住宅ローンを組んだり、賃貸契約をしたりすることに不安を感じる人もいるでしょう。
そのような場合、県営住宅や社宅などを新居に選んで住居費を抑えることも可能です。たとえ不便な点があってもお金が貯まるまでの我慢と割り切り、ある程度資金ができてから引っ越し・新居の購入を検討することもできます。
独身時代の家電や家具を持ち寄る
新生活にかかる費用を抑えるには、独身時代に使っていた家電や家具を持ち寄ることもひとつの方法です。結婚してから全ての家財を揃えようとすると、まとまった費用が必要となります。そのため、まずは独身時代に使っていたものをそのまま使用し、お金が貯まってきたら順次買い替えるといった方法も検討してみましょう。
お金を貯めるための身近なコツについては以下の記事もあわせてお読みください。
まとめ
結婚にあたり、イベントや新生活の準備などにそれなりのお金がかかったという人は少なくありません。貯金が少ないと、希望通りの挙式や披露宴を行うことができない可能性も考えられます。自分たちができる範囲で費用を抑える工夫をしながら、上手に貯金や節約を始めてみましょう。その後の資金計画について困ったことがあれば、ファイナンシャルプランナー（FP）などにアドバイスをもらうこともおすすめです。
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