マイホームを購入したいと考えた場合、いくら資金が必要か知っていますか？マイホームの購入には、住宅の購入資金の他に、様々な諸経費が必要となります。今回はマイホームを購入する際の必要な貯金額と、購入時にいくら資金を残すべきかについて詳しく解説します。
マイホームのためにいくら貯金するべき？
マイホームの購入には諸経費も必要
マイホームの購入に必要なお金は、土地代や建築費だけではありません。物件を購入する際には、「権利登記費」や「火災保険費」、購入に際して不動産屋を仲介する場合は「仲介手数料」などが発生します。さらに、現在の住まいからの引越し費用や、購入する物件が新築マンションの場合は「修繕積立基金」なども必要になります。
頭金と諸経費で物件価格の3割が目安
マイホームの購入にあたっては、ローンを組む人がほとんどです。ローンを組む際には、先ほど説明した諸経費や頭金なども考慮して物件価格の2割、可能であれば3割程度の貯金は準備する方が望ましいでしょう。
また、新築の物件の場合は購入時点から数年で物件の価値は2割程度下がると言います。万が一マイホームを数年で売却をせざるを得なくなった場合に、ローンだけが残るケースもあることを覚えておきましょう。
頭金の支払いで残すべきお金は？
教育資金や生活予備費は残す
ローンの借入額をできるだけ少なくしたいからといって、貯金の全てをローンの頭金にしてしまうのは避けましょう。教育資金や生活予備費などを確保しておくためです。
マイホーム購入後に、不測の事態で収入が得られなくなる場合もあります。教育資金は、幼稚園から大学まで全て公立でも子ども一人あたり約1,000万円程度必要と言われています。収入が減ってしまった場合にも対応できるようにしておきましょう。
生活予備費の目安は3ヵ月～1年分
生活予備費は目安として、3か月~1年分を用意しておきましょう。各家庭の生活水準によっても異なりますが、100万円程度あると望ましいです。
また、生活予備費が必要になった時には、すぐに現金が必要な事態に陥っている可能性が高いです。生活予備費は株や外貨のように解約のタイミングによっては資金が減るリスクがある金融商品は避け、定期預金などの口座に入れておくと良いでしょう。
マイホームのために貯金するコツ
団信に家計の収支を把握する
マイホーム購入資金を貯めるには、家庭から出ていく支出を把握するようにしましょう。収入が大きく増減しない場合、毎月得られる収入から余分な支出を抑えることが大切です。まずは、家計簿などを使って毎月いくら何に使っているかを把握しましょう。
節約するには支出の優先順位をつける
毎月の支出が把握できたら、支出の優先順位をつけてみましょう。例えば、家賃や食費などの基本的な生活費・携帯代などの通信費・娯楽費など、必要不可欠の支出から抑えられる支出までの優先順位をつけます。支出に優先順位をつけることにより、自分が思っていた以上に使っていた余分な支出を削減することが可能です。
生命保険を見直す
住宅ローンでマイホームを購入する場合、住宅ローンを組む際に「団体信用生命保険」（団信）へ加入することが一般的です。団信は、ローン契約者が万が一死亡した際などに残りのローン残額分が支払われる仕組みとなっています。団信に加入していれば、残された家族がローンの返済義務を負うことはないため、現在契約中の生命保険の死亡保障を見直せるかもしれません。
ただし、団信は基本的にローンを弁済するための保険であり、残された家族の生活費などは保障しません。団信に入ったとしても、安易に保険を解約することは避けましょう。場合によっては、FP（ファイナンシャルプランナー）などプロに相談すると良いかもしれません。
毎月の貯金目標を決める
貯金をする際は「マイホームを購入する」などの明確な目標の他に、毎月・毎年の目標貯金額を設定するとお金が貯まりやすくなります。いつまでに、いくら貯めるかを一度しっかりと考えてみましょう。目標が定まると、貯金の達成率もわかるため、やりがいも感じられます。
先取り貯金がおすすめ
毎月の貯金目標額を決めても、上手く貯金ができない場合、「先取り貯金」をやってみましょう。先取り貯金とは、毎月給料が振り込まれる口座から指定した日に別の口座へとお金を振り返るなどして、あらかじめ貯金分を引いておく方法です。
ただし、余裕のない無理な金額を指定してしまうと、結果的に貯金が長続きしない可能性があります。いくら貯められるかわからない場合は、徐々に先取り貯金を増やすなど無理のない方法で貯金しましょう。
マイホーム資金を貯める方法
財形住宅貯蓄
財形住宅貯蓄とは、リフォームや住宅の購入資金などの必要な資金を、給料から一定額天引きして貯蓄をする制度のことです。本制度を利用して貯金するメリットは、住宅の購入費用などの必要な資金の融資を、住宅金融支援機構から「財形住宅融資」として受けられる点です。また、預入元本の550万円までの利子が非課税です。
財形住宅貯蓄を利用する場合、勤め先の企業が導入している必要があります。また、財形住宅貯蓄を利用して貯金したお金を本来の目的(住宅の購入など)以外で引き出しした場合、税制面のメリットを受けることができないので注意しましょう。
銀行の自動積立貯金
銀行の「自動積立貯金」を利用すれば、計画的にお金を貯金していくことが可能です。毎月の給料やボーナスなどから、あらかじめ貯金する額を設定し、設定した額を別口座へ自動的に預け替えしてくれます。自分で別口座へ資金を移動させる手間がなく便利で、引き出さない限り設定額を確実に貯金することが可能です。
養老保険
養老保険とは、契約期間中には死亡保障、満期の際には一時金として保険金を受け取ることができる保険です。終身保険との違いは、終身保険の場合は保険期間満了後も死亡保障は一生涯続きますが、養老保険の場合は契約満了と同時に保障が終了となります。終身保険よりも貯蓄性は高いですが、養老保険の保険料は終身保険に比べると割高になります。
まとめ
マイホームの購入には諸経費が発生するため、想定以上に資金が必要になることが多いです。しかし、資金の貯め方や毎月の支出額をコントロールすることで、マイホーム購入の夢へと近づくことが可能です。現在普通預金のみで資金を貯めている人は、是非保険などの金融商品にバランスよく分配してみると良いでしょう。
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